NPO本の学校の2020年度の会計報告を会計報告のページにて公開しました。
日時：2021年5月14日（金）,15日（土）
会場：オンライン※ZOOM使用
主催：NPO 法人 本の学校
「書店人教育講座（春講座）」は、書店人としての基礎教養を学ぶための講座として「本の学校」創設時より続く、歴史ある講座です。現役の書店・出版・図書館関係者をはじめ、第一線で本と関わるさまざまな方を講師にお招きし、多角的なテーマで「本と書店のいま、そして未来」をお伝えします。
NPO本の学校 書店人教育講座 2021春講座 本の世界で働くための最新情報・ノウハウを集中して学べる2日間について詳しく見る
NPO法人本の学校は、マイスター制度のあるドイツの書籍業学校をモデルにスタートし、これまでさまざまな研修やセミナーを開催してきました。書店や図書館、出版社などで働く人々が集う場として活動を続けていますが、すでに働いている人だけでなく、新しく個人で本屋をはじめたい人の手がかりになるようなものが必要ではないか、という思いから、このテキストを編みました。
「個人ではじめるための書店開業テキスト」は2020年3月に完成。新型コロナ等の影響でその後の準備が遅れましたが、このたび、テキスト全文をPDF形式で無償公開することといたします。個人を対象に「1000万円の資金で30坪程度の新刊書店を開業する」ために必要な情報、ノウハウ、経験者インタビューなどを掲載。今後は本テキストによる講座も計画しています。「本屋を開きたい！」という思いを持っている方たちから、本屋に興味がある人、出版業界関係者まで、幅広い人に読んでいただきたいと思います。
・公開：2021年3月31日
・ページ数：200ページ
PDFダウンロードはこちらから
電子ブック形式でのWeb閲覧はこちらから（試験運用中）
第１章 本屋をはじめるにあたって
なぜ本屋なのか？/さまざまな本屋/どんな本屋にするか？
第２章 出版産業のしくみと現状
出版産業のしくみ/本屋を取り巻く現状/本が読者に届くまで/書籍・雑誌の基礎知識
第３章 本屋をつくる
事業計画と資金計画/扱う商品を決める/仕入れ先を決める/古書を扱うには/立地と物件を決める/
店のレイアウトを考える/オープンまでに準備すること/必要な資格・押さえておきたい法律・税金
第４章 本屋をつづける
日々の業務/新刊情報の見つけ方/棚のつくり方/外商/イベントの活かし方/人を雇う・育てる
第５章 本屋を経営する
見るべき指標/ほかの書店との連携/改装やリニューアル/出店・閉店の目安/地域に根ざした書店とは
※このテキストはクリエイティブ・コモンズ 表示 – 非営
利 – 継承 4.0国際ライセンスの下に提供されています。
NPO法人本の学校は、マイスター制度のあるドイツの書籍業学校をモデルにスタートし、これまでさまざまな研修やセミナーを開催してきました。書店や図書館、出版社などで働く人々が集う場として活動を続けていますが、すでに働いている人だけでなく、新しく本屋をはじめたい人の手がかりになるようなものが必要ではないか、という思いから、このテキストを編みました。
書店の減少が報じられるいっぽうで、新しい発想や店構えによるユニークな「本屋」が話題になっています。出版や読者をめぐる環境が大きく変わるなか、地域の図書館や商店と連携したり、自主的な読書会を開いたりする店も増えてきました。そして、その多くが地道な手さぐりでそれぞれの「本屋」を続けています。大型店も必要ですが、小さくても個人で継続できる本屋の未来がもっとあってもいいはずです。
私たちは、さまざまな本屋にインタビューを行いました。自力で小さな店を構えた人、異業種から本屋に参入した人、親から受け継いだ店を思いきってリニューアルした人、個人の店どうしでシステムなどを共同開発している人、地元の人に支持されながらも閉店を決断した人など、経歴は多様です。このテキストでは、書店経営や出版業界の基本的なことがらはもちろん、そうした人たちの実践によるアドバイスを活かして、わかりやすく解説することをめざしました。
このテキストでは、「1000 万円の資金で30 坪程度の実店舗」をモデルとしていますが、店舗の有無などはケースバイケースですし、ここに書かれている通りのことをすべてやる必要はもちろんありません。自分のプランを実現するにはどのような手順が必要なのか、収支はどのぐらいを見ておけばいいのか。そうしたことをシミュレーションするためのテキストとして、あるいは別のプランを加えるときのヒントやてびきとして、ご活用ください。
「本の学校」は、1995年に（株）今井書店の三代目・今井兼文の遺志により、書店業における職業訓練の学校を作る目的で1995年１月に設立。店舗の運営や講座開設などの事業を行ってまいりました。2012年より、より中立的かつ横断的な立場で「本との出会い創り」を目指すために、特定非営利活動法人（NPO）として独立。現在は山陰と東京の２拠点体制で、「本との出会いを創り、育てるために」、出版関係者向けのセミナーやシンポジウムの運営、地域読書推進活動などを行っています。鳥取県の認定NPO法人です。
NPO本の学校の2019年度の会計報告を会計報告のページにて公開しました。
11/3（金）に、専修大学神田キャンパスで「本の学校出版産業シンポジウムin東京2017」を開催いたしました。
基調講演には150名の方、分科会には合計188名の方、懇親会には70名の方にお越しいただきました（参加者数は速報値）。シンポジウムに参加された皆さま、また、登壇いただいたパネリストの皆さま、本当にありがとうございました。
当日の会場風景写真、並びに配布した参加者プロフィールシートをこちらにて共有させていただきます。
本シンポジウムに関するご報告は、改めて会員向け書面等で行わせていただきます。
2015年７月に開催された『出版産業シンポジウム2015』の記録集が今年も書籍としてまとまりました。
全国書店・オンライン書店等で販売しております。（店頭にない場合はご注文下さい）
『「本」をめぐる新たな見取り図』
本の学校 編
A5 判・216 ページ
2016年9月8日発売
定価：本体価2,400 円＋税
ISBN 9784902251562
本書は、「本の学校・出版産業シンポジウム2015」の全記録であると同時に「本の学校・出版産業シンポジウム2016」への提言（メッセージ）である。
いま、これまで出版産業を支えてきた中堅取次各社の苦境が伝えられるなど、出版市場の環境変化は産業の根幹を大きく揺さぶっています。一方で、こうした時代の流れのなかで、人々と本との新しい出会い方を模索する動きが、書店や図書館、地域社会など至るところで始まっています。こうした動きの現場で何が起きているのかを検証し、それらが豊かな読書環境を作り出すために何が必要なのかを考えます。
＜主な目次＞
● 第１部
特別講演 書店の現在と可能性 ～実践する経営者の視点から～
● 第２部
第１分科会 「著者の発掘・育成・発表」の新たな形
第２分科会 リニューアルは書店に新たな命を吹き込むか？
第３分科会 「本との出会い方」～読書情報の変化とこれからの読者像～
第４分科会 図書館と書店でひらく本のまち
◆発行元：出版メディアパル
商品のご注文、お問い合わせ等はこちらにお願いします。
注文書（PDF）
◆9月24日の「出版産業シンポジウム2016」分科会の参加者には、本書を１冊贈呈いたします。
当日は出版社や書店に勤める方を中心に、40人近くの参加者が集まった
本の学校は2014年10月30日に「本の学校連続講座・第15回：『書店経営の実態』から読みとる 小売業としての書店」を開催。株式会社トーハン・コンサルティング取締役の阿見信子さんを講師にお招きし、40人近くの受講者にお集まりいただきました。
本講座の講師を務めるトーハン・コンサルティングの阿見信子さん
第一部は阿見さんより、同社が発行する『書店経営の実態』に基づきながら、経営管理に必要な経営数字や指標に関する解説を行っていただき、近年の出版小売産業の動向に関して過去の数字を比較分析いただきました。
第二部は丸善書店・草彅さんも加わりより具体的な話に
第二部には、ＮＰＯ本の学校理事であり、本講座を企画運営した丸善書店の草彅主税も加わり、書店現場の実態と照らし合わせながら、より具体的なデータの読み取り方等に関して議論と解説を行いました。
講座終了後には懇親会が開催され、講師・受講者相互の交流が行われた
参加者の皆様からも「冊子を読んでいるだけではわからない細かい点まで解説してもらい勉強になった」「データと書店現場の双方を知ることが大事だとわかった」（アンケートより抜粋・要約）という声をいただきました。
【次回の連続講座】 「商店街を復活させる逆襲の書店経営」 講師： 宮川大輔（春光堂書店） 日時：2014年12月3日、 http://www.honnogakko.or.jp/archives/611
NPO本の学校「知のネット山陰」まちづくりフォーラム 8月16日（土）13:30～16:00（米子・「本の学校」２階多目的ホール）
本の学校のある米子市では、文化活動に取り組む市民・団体による粘り強い運動と多くの市民の支持によって、市の公会堂の耐震改修、市図書館・美術館の拡張改修が相次いで整えられた。そこで、まだお盆休みの８月１６日、山陰在住の会員で設置した「知のネット山陰」により、これら文化施設の今後の活用と市民参画を考える研修会を開催した。講師は、帝塚山大学名誉教授の中川幾郎氏。元豊中市職員で、公共施設・文化政策が専門で、まちづくりや図書館活動にも詳しい。
中川氏＞文化活動を「市民の文化権の保障」「都市政策としての文化振興」の両面から考える必要がある。そして分権時代の自治体政策として「文化条例」を整備すべきだ。文化活動は暇や金のある人のためという間違った認識があると、財源に苦しい時、文化振興の予算は真先に切られ、施策の重要性が顧みられなくなる。文化権は世界人権宣言や国際人権規約にも保障された、人の生きる権利の一つであり、公共の文化施設はすべての人に等しく開かれていなければならない。図書館の公共性をきちんと保障していくためには、指定管理者制度では不可能だ・・・など、刺激的で示唆に満ちた講義をいただいた。
